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『COMPLEX・日本一心 TOKYODOME 201107030 DVD』&森本敏 『“海洋国家"中国にニッポンはどう立ち向かうか』

『COMPLEX・日本一心 TOKYODOME 201107030 DVD』が届きました!


これは、東北大震災の為の、チャリティー・コンサートです。


収益金の約6億5430万円を被災地に寄付をしています。


吉川晃司さんは、自らも3度、ボランティアに東北へ行っています。


いやいや、まさか、complexが再結成(1度きりのみの)するとは思ってなかったからねぇ~~


オレも行きたかったなぁ~~~~


もう~~ 観客のノリ凄いです!!


これだけ観客がノル、アーティストってcomplexと、ラルクと、サザンと、矢沢永吉さんだけなんじゃないでしょうか。


東京ドームの観客が一体化してる!!


ウィキペディアによると、吉川晃司さんは格闘家の前田日明高田延彦と殴り合いの喧嘩をしたそうです。


あはっ。 凄いよねぇ~~


プロの格闘家に向かっていくんだもんねぇ~~


この一件で、「吉川晃司は芸能界一、喧嘩が強い」となったそうです。

 

あのね、吉川晃司さんの、ドラムのシンバルを回し蹴りするのも相変わらずカッコイイです。


凄いよね! ドラムのシンバルって、かなりの高さがあるでしょ。


オレも回し蹴りは得意だが、…それは、相手の腹にイレる。


吉川晃司さんみたいにジャンプしての回し蹴りは出来ない。

 


そして、ヴォーカルも全く色褪せていない。


complexは解散間近の時、掴み合いの喧嘩になってるんです。


だから、1度だけだけど、再結成するとは思わなかった。


吉川晃司さんのヴォーカル&パフォーマンスも凄いけど、布袋さんのギターも相変わらず最高ですね!!


最強のユニットだよね、…complexって。


DVD見てて、こっちまで興奮してくるもん。


女性のファンも多いね! でもノリノリですよ!


男性のオレから見ても吉川晃司さんは超カッコイイのに、女性からしてみたら、たまらない存在でしょうね。


吉川晃司さんは熱いです。


ファンも熱い。


そこがラルクhyde)や、矢沢永吉さんとの共通点ですかね。


5万人のファンが人差し指を立てて振っているのは、”あんたらが最強だ”という意思表示。


最後に吉川さんと、布袋さんが握手する。


仲直りしたって事かな?

 

それにしても興奮するライヴだね。

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森本敏 『“海洋国家"中国にニッポンはどう立ち向かうか』


えぇ、森本教授の森本敏 『“海洋国家"中国にニッポンはどう立ち向かうか』を読み終わりました。

幾つかの点で気になった箇所を載せます。

しかしながら、この本はオバマ元大統領政権下で書かれたものであり、現実にはトランプ大統領が就任したので、かなりU.S.に対する分析は時代遅れなものとなっています。

それでも尚、安全保障のスペシャリストだけあり、…その言葉は重いですし、大変勉強になります。

 

1、日本は、フィリピンなどが常設仲裁裁判所南シナ海における係争案件を提訴していることについて全面的に支持している。
第二に、米国の主張し行動する航行の自由に十分な理解と支持を示すことである。
日本もこの点で国際法上、航行の自由が認められるべきとの立場である。
他方、現在までのところ、米国から南シナ海における人工島の12カイリ内を航行する行動に同調して共同行動をとることについて要請を受けているわけではないが、この点については日・中関係全般や日本の国益を総合的に考えて行動をとる必要があると考える。
日本の安全保障上、最優先課題はあくまで東シナ海における領有権を確実に確保することである。

他方、南シナ海において、例えば、日・米・豪・印やASEAN諸国との共同演習・共同訓練に参加し、ASEAN諸国の能力構築支援に貢献することは、公海上においてこれらの演習が行われる限り国際法上は何の問題もなく、日本は今後ともかかる共同演習・共同訓練を積極的に進めるべきである。


2、この点で、中国は南シナ海問題で失うものが多いであろう。
しかし、中国が南シナ海における領有権問題を断念したり、計画中止をすることは全く考えれない。


3、日本の防衛力のうち、南西諸島方面に沿ってオフショア・コントロール能力を各段に向上し、中国海・空軍が外洋に進出することを阻止する態勢を確立することである。
すなわち、南西諸島方面の警戒監視能力を高め、東シナ海を含む海上優勢、航空優勢を確保する体制を維持し、水陸両用機能を有する陸上機動戦闘能力の確保を図ることである。


4、東シナ海における米軍のプレゼンスは極めて強力である。米海軍は、横須賀を母港とする空母「ロナルド・レーガン」を中心に、多数の艦艇を日本に配備し、その周辺海域で運用している。
米空軍は嘉手納基地と三沢基地を中心に多数の戦闘機や作戦支援機などを配備しており、高い即応能力を保っている。
これら米軍に加えて、日本の自衛隊東シナ海周辺の海空域で確固とした防衛体制を構築している。
米軍と自衛隊による東シナ海周辺の海空域における警戒・監視能力はきわめて高く、有事や緊張時に中国の艦艇や航空機が東シナ海から南西諸島を抜けて西太平洋に展開するのは簡単ではない。

他方で、南シナ海における米軍のプレゼンスは、東シナ海に比較すれば劣っている。
米軍は1992年にフィリピンのスービック海軍基地から撤退して以来、南シナ海周辺地域に本格的な軍事拠点を有していない。
米軍と協力しうる東南アジア諸国の海空軍力が弱体であることも考慮すれば、中国にとって南シナ海は、東シナ海よりも米軍のプレゼンスに挑戦しやすい海域と映っているだろう。


5、中国が南シナ海で進めている大規模な埋立てとその軍事基地化も、南シナ海における中国の軍事的プレゼンスを強化し、米軍に対する領域拒否能力を高めることが主たる目的の一つである。
南シナ海の中心部に位置するスプラトリー諸島周辺では、中国の本土からかなり距離があるため、大規模な戦力を恒久的に展開することは難しかった。
そのスプラトリー諸島周辺に、大型の港湾や滑走路、整備・補給施設、兵員の宿泊施設などを備えた複数の大型基地を建設すれば、これらを拠点として中国軍の艦船や航空機がより多く、より頻繁に活動することが可能となり、中国の軍事的プレゼンスが飛躍的に向上することになる。
中国は、この強化された軍事的プレゼンスに依拠して、南シナ海における米軍の自由な航行と飛行を防げることを目指しているのだろう。


6、今後しばらくは、南シナ海において中国と米国の間で、軍事力を含んだ激しいつばぜり合いが続くことになるだろう。


7、惜しむらくは、防衛力整備の裏づけとなる防衛費が、近年増しているとはいえ、中国や周辺国の国防費に比し、相変わらずGDP1%以内の程度に止まっている点です。
欧米主要国は軒並みGDPの2~4%を国防費に充てています。
米国は3・5%、英仏2%強で、ロシアは4・5%、中国は2%強です。
この点は、抜本的な議論が必要ですが、少なくとも核を持たないドイツと同程度の1・2%程度には引き上げるべきと考えます。

また防衛力の根幹をなす人的勢力、つまり自衛官の定員についても、現在の状態では、せっかく整備した統合機動防衛力を円滑に運用するには不十分だと言わざる得ません。


8、尖閣に関連して、日本にとって最優先の防衛地域を考えた場合、地勢的に見て南西諸島を誰しも想起すると思いますが、この地域は、同時に有数の米軍基地を抱えています。
わが国の防衛上、非常に重要な基地であり、また同時に地域の安全保障にとって不可欠の基地でもあります。
いずれにせよ、南西諸島方面の防衛を考えた場合、そもそもの脅威観は、人によって随分違うとは思うのですが、私自身は沖縄の南西諸島列島線を射程内に収めた中国の地上発射型の各種対地・対艦弾道ミサイルや巡航ミサイル、爆撃機、戦闘機などの各種経空脅威、潜水艦、水上艦から発射される対地、対艦巡航ミサイルなどの脅威が、宇宙やサイバー攻撃などと連動して、一挙に襲いかかってくることを踏まえたシナリオ、すなわち多次元同時飽和攻撃への対処を、まず考えなければいけないと思います。


9、わが国は、同盟国たる米国以外にも共通の価値観を持ち、良識のある民主主義海洋国家との安全保障上の緊密な連携を図る必要があります。
すなわち、日本、米国を基軸として、オーストラリアやインド、ASEANの多くの海洋諸国家や、台湾、さらには欧州の先進国など、このまま中国の覇権的で侵略的かつ強圧的な行動を見過ごしてはならない、という意識を共有する諸国が多く存在し、幸い日本とは、友好関係を維持しています。
こういった国々との連携を取りつつ、しかし中国に対しては、包囲網と取られないように工夫していく必要があります。


10、かつて1971年に中国が尖閣諸島の領有を主張し始めたときは、海洋資源が狙いだったけれど、今は全く違っていて、理論的にであれ尖閣が中国の領土であるということになると、そこから排他的経済水域200カイリ、370kmの中が中国の主張する「海洋国土」ということになり、中国は海洋国土内における国家主権を主張しているので、この中における日米の各種の防衛行動にとってたいへん大きな阻害要因ができる。
このことはEP-3の海南島事件だったり巡洋艦カウペンスの事件だったり、海自・空自機への異常接近の事件だったり海自自衛艦へのレーダー照射事件だったりして、われわれはこの数年間、その現実を見てきたわけで、それらを考えると、尖閣諸島においてハイブリッド紛争的なやり方、すなわちロシアがクリミア・ウクライナに介入したように、正規軍ではなく非正規の義勇軍が不法活動をやって尖閣諸島を取りに来て中国の国旗を立てるということは、十分に年頭に置いておかないといけない。


11、明確なことは、中国が海空軍の近代化計画をさらに一層、推進してくるということです。

その結果、中国がさらに出てくる。
中国としては、西太平洋は中国の管理下に置きたいという考えであるし、西側を見ると「一帯一路」でインド洋から中東湾岸、北アフリカ、地中海を経て欧州まで海洋域を広げようとしている。
そのためには空母や潜水艦の建造を進めるつもりでしょう。

第5世代戦闘機や巡航ミサイル、無人機の開発にも力を入れると思います。
中国経済を見ると、その成長率の2倍近い国防費の投入が今後、どこまで継続できるか不明ですが、このまま近代化が続くと、2030年代には数字の上で、米国に追いつくことは間違いない。

 

12、これまで南シナ海問題では、いわゆるサラミ・スライシングという形で、米国による明確な反対、反発を招かない程度に、少しずつ自分たちのプレゼンス、それからコントロールを拡大していくのが中国の基本的な戦略だったわけです。
中国は、今回の人工島の造成はアメリカの決定的な反応を招かないですむだろうと、おそらく考えていた。
そうでなければ、2015年9月の米中首脳会談で習近平による「軍事化はしない」などという発言はおそらくなかったでしょう。
中国側は、いまやっている程度のことであればオバマ政権は明確な反対はしないだろうと、おそらく踏んでいた。
そこを中国はやはり読み違えたのではないか。
この状況を受けてどうしようか今悩んでいるところだろう、という印象です。

 

13、中国は、この南シナ海における岩礁の埋立て、それからその軍事化を当面は続けると思います。
なぜなら、彼らの中長期的な目標は、南シナ海南沙諸島の島々をより多く押さえることであるし、南シナ海における米国のプレゼンスを弱めることであり、その目的を達成する手段として人工島の造成と軍事化を進めてきているからです。
従って当面は、多少ペースが落ちたとしても、人工島の軍事化を断念するという選択肢はおそらくない。
少なくとも習近平のリーダーシップの下ではあり得ないだろう。
習近平は就任時に、いわゆる「中国の夢」として、「中華民族の偉大な復興」という非常にナショナリスティックなスローガンを掲げて、自らの権力固めの重要な手段として南シナ海問題を利用しているわけですから、今になって米国から強い反発を受けたからといって、南シナ海から退くという選択肢はまずないと思います。

 

14、日本としては、いわゆる「海空連絡メカニズム」に象徴されるような日中間の衝突防止、エスカレーションの防止を念頭に置いた仕組みをつくる必要があると思います。
中国側は基本的に南シナ海の問題であれ、東シナ海の問題であれ、目に見える形で譲歩する余地はないわけで、今後もこの海域における中国の海警局や人民解放軍の対立的な行動が続いていくのは間違いありません。
であれば、やはり偶発的な衝突の可能性も依然として存在するわけですから、それを防ぐ意味で、衝突防止メカニズムを用意することには、日中双方にとっての利益があるでしょう。

 

15、中国はすでに2010年には米国に次ぐ世界第二の経済大国になり、このまま発展と成長を続けると2025年頃には米国のGDPに追いつき、2030年頃には1人当たり国民所得や国防費の面でも米国に追いつくと見積もられている。

 

16、中国のもうひとつの目標はシルクロード構想である。
これは陸路では中国から中央アジア・湾岸を経て欧州大陸におよぶ陸のシルクロードと、海路では中国からインド洋・南西アジア・中東・北アフリカを経て欧州大陸におよぶ海上シルクロードを指す。

 

17、既存の国際開発金融機関の改革に対する提案が他にも多くあります。
実はこれらのアイデアの大部分は、AIIBの設立の際に採用されています。
常設理事会を設けないことや審査の効率化などです。
ですから、中国から見れば、こうした改革案を取り入れているのに、ガバナンスを理由に米国がAIIBに反対するのは理解できない、という事になります。
将来的に、中国のイニシアティブによる組織に米国がどう関わっていくか、人民元の国際通貨としてのプレゼンスが大きくなることに対して米国はどう対応するか、議題が多いことは言うまでもありません。

 

18、中国海軍の周辺海域への浸出は、文化大革命の終焉を待つかのように70年代に南シナ海で始まるが、冷戦中は同方面での米ソの動向を見極めつつ、そのパワーバランスの間隙を縫って巧みに遂行された。
ベトナム戦争末期の74年には、当時の南ベトナムが領有する西沙諸島を軍事力で攻略、占拠し、ウッディー島に海軍基地を建設する。
また、88年には、海軍力を展開して、ベトナム、フィリピン、マレーシア、台湾、ブルネイが領有権を主張する南沙諸島ベトナム南部に近い海域で、再びベトナムと軍事衝突を引き起こしていくつかの珊瑚礁などを実行支配し、その後、監視や通信のための軍事基地を岩礁上に建築する。
さらに冷戦終結後、90年代に入って米軍がフィリピンから撤退すると、フィリピン海域に進出して、95年にはフィリピンが領有を主張する南沙諸島ミスチーフ礁を奪取し、恒久的軍事施設を建設する。
その後、97年頃から、西沙諸島東方の珊瑚礁群、中沙諸島に位置するスカボロー礁において、フィリピンとの間で小競り合いを続けてきたが、12年には、ついにこれを実行支配するようになった。

(この中国の歴史を見ると、いつ尖閣諸島を取りに来ても、おかしくないって事だよね)

 

19、現時点で、日本政府は尖閣諸島の「実効支配」維持のため、海上自衛隊の全面的なバックアップを得ながら、海上保安庁巡視船による警備体制を崩さず、毅然とした態勢を維持しているが、仮に日本が甘い対応をとったならば、中国による尖閣諸島など離島(無人島)の実効支配にまで行き着く恐れもあると覚悟しなければならない。

 

20、今や中国海軍は、南シナ海東シナ海、西太平洋はもとより、インド洋や欧州方面にまで海洋覇権の獲得を目標にすると見られる行動を取るようになった。
また最近では、北極海にも重大な関心を示している。
将来的には、北極海や周辺海域での商船や水上艦艇部隊などの行動が増え、さらには、戦略原潜のパトロール海域としても利用される可能性もある。

 


21、今後も中国は、政治、経済、軍事などあらゆる側面において、硬軟両様の構えを取り、「中華民族の偉大な復興」を標榜しつつ、実質上、「大中華共栄圏の盟主」たることを目指すであろう。
そして中国の「近海」から隣接する「遠海」を貫く、東シナ海南シナ海、台湾周辺、日本海周辺、西太平洋、インド洋に止まらず、南太平洋、オセアニア、地中海、大西洋、北極近海などの海域において「中華マハニズム」を飽くことなく追及し、日本や米国を含む海洋国家との対立をさけることなく「現状変更」の野望を露わにし、益々、強引な海洋行動を展開して「海洋による覇権」を求めていくと承知すべきである。

 

22、(最後に)
1971年、沖縄返還協定が著名され、米国から日本に対する沖縄施政権の返還(72年)がなされた際、同協定の合意議事録の中に返還対象区域として尖閣諸島が含まれている。
すなわち、尖閣諸島の領有権問題に関しては、1951年のサンフランシスコ平和条約で、日本は台湾の領有権を放棄したが、尖閣諸島は日本領として確認された。

 

 

 

 

東日本大震災 被災地復興支援 [ BE MY BABY ] 
https://www.youtube.com/watch?v=7XRbhGEHGSc

 

[東日本大震災 被災地復興支援LIVE ] ~Don't Stop My Love~
https://www.youtube.com/watch?v=42W-8Xop91U

 

東日本大震災 被災地復興支援LIVE [ 1990 ] 
https://www.youtube.com/watch?v=GMLtWAfnPh0